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半数以上の会社がコロナ禍を経て精神疾患を抱える若者の採用要件を緩和

精神疾患を抱える若者の採用意欲に関する実態調査

■精神疾患を抱える若者の採用意欲調査結果について レバレジーズ株式会社が運営する障がい者就労支援サービス「ワークリア( https://worklear.jp/ )」は、中途採用担当者330名を対象に、精神疾患を抱える若者の採用意欲に関する実態調査を実施した。 ※1:精神疾患例、適応障害/うつ病/統合失調症/解離性障害/強迫性障害/睡眠障害/摂食障害/双極性障害(躁そううつ病)/依存症/パーソナリティー障害/パニック障害・不安障害/PTSD(心的外傷後ストレス障害)等、また症状は軽度も含める。 ※2:若者の定義は18~34歳とする。

■約8割の会社が、コロナ禍を経て精神疾患を抱える若者の応募割合の増加を実感 中途採用活動を行っている企業の担当者330名に対し調査を実施したところ、半数の会社が採用活動において「精神疾患を抱える若者から応募があった経験がある(50.0%)」と回答しました。その中で、「コロナ禍を経て、精神疾患を抱える若者からの応募割合が増加したと感じる」と回答した会社は約8割(75.7%)にのぼりました。

約9割の会社は精神疾患が採用結果に影響する可能性あり ポイントは診断名ではなく「症状の度合い」だといわれていて、中途採用の担当者330名に対し選考段階に現病歴・既往歴の有無を確認するか聞いたところ、確認するタイミングや確認方法・確認回数にばらつきは見られるものの、約9割の会社が書類選考から内定承諾までのタイミングで現病歴・既往歴について「確認する(85.5%)」ことがわかりました。約9割の会社が「精神疾患は採用結果に影響する可能性がある(86.7%)」と回答し、その中でも「症状の度合い(57.9%)」を気にしている会社が最も多く、約6割にのぼりました。「診断名(32.4%)」よりも25pt程度多いことから、診断名で採用の可否を決めつけるのではなく個人個人の症状の度合いを確認し、採用できるかを判断している会社が一定数存在することが見受けられました。

■コロナ禍を経て精神疾患を抱える若者の採用要件を緩和した会社の6割、今後も緩和予定あり コロナ以降(2020年1月以降)精神疾患を抱える若者の採用要件に変化はあったかについて聞いたところ、「見直しがかかり、精神疾患に対しての取り扱いを緩和した(21.2%)」「特に見直しなどはなかったが、以前と比べて精神疾患に対しての取り扱いは緩和されている(31.6%)」と、半数以上の会社がコロナ禍を経て採用要件を緩和していることがわかりました。採用要件を緩和した理由は、「早急な人員確保を行う必要があったから(46.6%)」が最も多く、次いで「若年層であることを優先した採用をしたかったから(17.8%)」と続きます。採用活動において、世の中の情勢や若者の実態を鑑みて、柔軟に対応している会社は少なくないようです。

■コロナ禍を経て コロナ禍を経て精神疾患を抱える若者の採用要件を緩和した会社の約6割は、今後も緩和する予定があると回答しました。柔軟に対応した結果採用がうまくいったなど、過半数の会社は「採用要件を緩和することが採用計画においてプラスに働いた」と感じていると言えるでしょう。

■この記事を書いた人:leopyi

フリーランスのライターで様々なジャンルのライティングを行っているが、 中でも趣味にもしているゲームに関することが得意ジャンル。

ここでは障がいを持っていても真剣に頑張っている人たちの姿を伝えたい。

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